戸田建設、高強度材料を用いた新しい制震柱を開発

大幅に制振性能を増大 戸田建設（株）（加藤久郎社長）では、これまで19階建てから54階建ての超 高層ＲＣ造住宅11棟において、独自の制振技術（制震柱・特許工法）を適用 して耐震性能を向上させてきたが、今回、高強度材料を用いた新しい制震柱 を開発し、従来に比べて大幅に制振性能を増大できることを構造実験で実証 した。
住戸計画の自由度の高いフレキシブルな住まいを実現するには、柱と柱の間隔（スパン）を大きくすること が有効だが、その反面、柱の数が減り、地震時に骨組の変形が大きくなることが危惧される。また、長寿命 の住まいの実現には耐久性とともに、地震時の骨組の損傷をできるだけ抑制することが求められる。そのた め、より安心できる住まいの実現には、免震構造や制振構造の採用が有効となる。 制震柱は、制振デバイスを柱中央に組み込んだ戸田建設独自のＲＣ造間柱（特許工法）で、制振デバイスと してはメンテナンスフリーや経済性の観点から、低降伏点鋼の採用実績が多い。制震柱はコンパクトな大き さのため、集合住宅の共用部分などに設けることができるため、高層住宅には適した制振部材。しかし、そ の大きさの制約から、地震時のエネルギー吸収能力（以下、減衰力と呼ぶ）には限度があり、地震時の揺れ を低減する効果（制振効果）を向上させるには、その設置数を増やすことが必要となっていた。 そこで今回、制震柱の減衰力を大幅に向上させるため、制振デバイスのパワーアップと、それを取り付ける ＲＣ造間柱の強度増大を可能とする新しい制震柱を開発した。 茨城県つくば市の同社技術研究所で行った構造実験では、従来に比べて大幅に減衰力が向上することが実証 された。 新しい制震柱の開発により、従来の制震柱に比べて超高層住宅の制振効果を一層増大させることができ、制 震柱のない場合に比べて大地震時の揺れを30〜40％程度低減することが期待される。また、従来の制震柱と 同等の制振効果を期待する場合には、設置箇所数を６割〜７割にすることが可能となるため、設置コストを 20〜30％程度縮減することができる。さらに、設置箇所数の低減により、建築計画上の制約が小さくなるた め、採用される超高層住宅の増加が期待される。 同社では今後、従来の制震柱に今回開発した新しい制震柱を高性能超高層ＲＣ造住宅「Ｓｕｐｅｒ　ＨＲＣ （スーパー・エイチ・アールシー）システム」の制振メニューに加え、積極的に超高層住宅市場に展開して いく考え。
2006年02月19日